医療×労務のプロが教える！ メンタルヘルス対策の基本と職場改善のヒント

○メンタルヘルス対策が求められる背景
○メンタルヘルス不調の基礎知識
○メンタルヘルス不調者への初期対応と社内連携
○ストレスチェックの基本と活用法
○職場環境改善のための実践アイデア

▲セミナーの様子

従業員のメンタルヘルス不調は、企業にとって大きな課題のひとつです。生産性やモチベーションの低下を招くだけでなく、対応の仕方によってはトラブルや訴訟問題にもなりかねません。また、労働安全衛生法の改正により、2028年5月までに従業員50名未満の事業所でもストレスチェックが義務化される見込みです。今回は、看護師から社会保険労務士に転身された二神桃子先生を講師にお招きし、中小企業が取り組むべきメンタルヘルス対策の実践的なヒントを解説していただきました。

従業員のメンタル不調はどの企業でも起こり得る身近な問題です。しかし、法令に従った最低限の対応だけでは、実効性のある支援につながらないケースも少なくありません。特に中小企業では、相談先が不明確であったり、少人数ゆえのプライバシーリスクなどから不調が表面化しにくい実態があります。そのため、中小企業こそ社労士や産業医、外部相談窓口など第三者と組み合わせた体制構築が効果的とのこと。
不調の深刻化を防ぐためには、遅刻・欠勤の増加、ミスや判断力の低下、表情の変化といった初期サインに早期に気付くことが重要です。講義内では不調の初期対応から休職、そして復職後のフォローまでの対応フローを示していただきました。各段階で人事・上司・産業医がどのように連携し、どのような情報を共有すべきかというルールを明確化しておくことが、現場の混乱や属人的な判断を防ぐポイントになるでしょう。
また、2028年5月までに全事業所での実施が義務化されるストレスチェック制度についても触れていただきました。ストレスチェックは単なる検査で終わらせるのではなく、その結果を職場改善に繋げることが肝要です。
最後に、メンタルヘルス対策は管理職や担当者が一人で抱え込むのではなく、誰でも同じ対応ができる仕組みを整えることが重要であると二神先生は強調されました。

本講義の模様は、DVDまたは【セミナー動画配信】でご覧ください。

（DVD収録時間：2時間32分17秒）