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今こそ知っておきたい これからの賃金制度見直しのポイント

【2020年11月開催】 実務セミナー

今こそ知っておきたい これからの賃金制度見直しのポイント

従業員のモチベーションや生産性にも関わってくる賃金制度。各社さまざまな制度を運用されていることと思いますが、社会情勢や会社の状況の変化に合わせ、随時見直しを行なうことが重要です。最近では新型コロナウイルスの影響により新たな勤務体系を導入した企業も多く、このタイミングに賃金制度の見直しを検討している企業も多いのではないでしょうか。
本セミナーでは、賃金制度設計や見直しに必要な基礎知識とともに、これからの時代に合った賃金制度の在り方について学んでいただくことで、自社の賃金制度見直しの手がかりをつかんでいただきます。

開催日時・講師

東京

2020年11月10日(火) 13:30~16:30

神田靖美氏(賃金コンサルタント)

講師:神田靖美氏(賃金コンサルタント) 人事制度のコンサルティング会社・リザルト株式会社代表取締役。修士(経営学)。(株)ナショナル証券経済研究所、(株)賃金管理研究所を経て、2010年リザルト株式会社設立。主に中小企業向けに、経営学の知見を活用した人事制度の導入をサポートしている。日本実業出版社『企業実務』に賞与相場、賃上げ相場の予測記事を20年にわたり執筆中。著書に『成果主義賃金を正しく導入する本』(2003年、あさ出版)。上智大学経済学部、早稲田大学大学院商学研究科MBAコース修了。

プログラム

1.人事・賃金制度を取り巻く状況
(1)「格差社会」「氷河期世代」「正社員からパートへ」は誤解
(2)年功賃金、終身雇用は崩壊していない
(3)平成で最大の変化は企業間格差の拡大

2.賃金制度の基礎知識
(1)企業にとって有利な賃金制度とは
(2)他社はどのくらいの賃金を払っているか
(3)中小でももちろん可能、高賃金会社の作り方

3.賃金制度見直しのポイント
(1)なぜ、一度決めた賃金は下げられないのか
(2)成果主義は非情主義ではない
(3)中途採用社員の賃金は勤続年数よりも経験年数で

4.これからの賃金制度のあり方
(1)これからの賃金制度の鉄則
(2)自社に合った賃金表、賃金体系とは
(3)評価による賃金と賞与の決め方
(4)実は高くない、65歳定年実現のハードル

セミナーレポート

▲セミナーの様子

賃金制度は、従業員のモチベーションを高める上で重要な制度である一方、適切な制度を採用していないと、業務効率の低下や離職につながり、将来的には経営が立ち行かなくなる可能性もあります。
本セミナーでは、賃金コンサルタントとしてご活躍で、月刊『企業実務』では賞与相場、賃上げ相場の予測記事を長年にわたりご執筆いただいている、神田靖美先生を講師に迎え、時勢を踏まえた、自社に合った賃金制度のつくり方について、やさしく解説していただきました。

神田先生は賃金制度について、賃金の水準や手当、評価制度はそれぞれの会社に合ったものにする必要があるものの、賃金を決定する“しくみ”には、どの会社にも共通するポイントがあるとして、5つの“鉄則”を挙げられました。

そのうちのひとつが、「評価つき定期昇給がある」ことです。 これは、年に1~2回の定期的な昇給において、従業員の評価を昇給額に反映させるしくみを指すものです。セミナーでは、ただ単に評価を反映させるのではなく、従業員全体の賃金バランスや、会社の状況も考慮した適切な昇給額に調整するための算式を具体的に提示して、詳しく解説していただきました。
自社の制度と照らし合わせやすく、大変参考になったという声が多く聞かれました。

さらに神田先生は、「どんなに良い定期昇給のしくみを作っても、“特別昇給”や“昇格”、“昇進”がなくては制度としては足りません」と強調されました。
従業員の貢献度が最も大きく反映される特別昇給等の制度を設けることで、従業員のモチベーションアップにつながり、最終的にはそれが会社の利益を生むことになるためです。

セミナーではそのほかにも、「企業にとって有利な賃金制度とは」、「実は高くない、65歳定年実現のハードル」など、興味深いテーマを多数取り上げ、それぞれかみ砕いた言葉で解説いただきました。

自社の賃金制度を見直すためのヒントが詰まったセミナーの模様は、お手元のDVDまたは【セミナー動画配信】でご覧ください。

※新型コロナウイルス感染拡大防止のため、大幅に定員を絞って開催いたしました。

(DVD収録時間:2時間18分12秒)

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