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セミナー

セミナー開催実績

■2016年開催分(8月と12月は非開催)

人材を確保するための 効果的な採用・面接の仕方

東京2016年1月19日(火)【講師】 藤井恵介氏(特定社会保険労務士)
大阪2016年1月21日(木)【講師】 藤井恵介氏(特定社会保険労務士)
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面接を行なっても期待通りの人材が見つからなかったり、採用後にミスマッチが発覚したりと、採用にお悩みを抱えている会社も少なくないと思われます。そこで、人事部で採用担当として豊富な経験を持つ社会保険労務士を講師に迎え、優秀な人材を見極め、確保するための採用面接のテクニックを教えていただきます。

企業に求められる情報管理とその対処法

東京2016年2月19日(金)【講師】 浅見隆行氏(弁護士)
大阪2016年2月16日(火)【講師】 森理俊氏(弁護士)
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マイナンバー法、不正競争防止法、個人情報保護法というように、企業が所持する情報管理に影響のある法律の施行、改正が相次いでいます。今後は企業の大小にかかわらず、自社が抱える情報の取扱いにいっそうの注意が必要になることでしょう。
そこで講師に弁護士を招いて、正しい法的理解のもと、どのような情報管理を行なうべきか、現実的な対処法を解説します。

パート、契約・派遣社員etc. 非正規社員を活かす雇用管理

東京2016年3月17日(木)【講師】 小宮弘子氏(特定社会保険労務士)
大阪2016年3月9日(水)【講師】 浅野貴之氏(社会保険労務士)
名古屋2016年3月10日(木)【講師】 浅野貴之氏(社会保険労務士)
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パートタイム労働法の改正、労働者派遣法改正など、2015年度は非正規社員にかかわる法改正が目立った1年でした。とりわけ中小企業では社員の40%が非正規社員と言われるように、さまざまな雇用形態の社員が活躍しています。そこで、いまや正社員同様に欠かせない戦力である非正規社員を活かすための雇用管理のポイントを解説します。

平成28年度税制改正のポイントとこれからの見通し

東京2016年4月14日(木)【講師】 平山憲雄氏(税理士)
大阪2016年4月26日(火)【講師】 大野修氏(税理士)
名古屋2016年4月20日(水)【講師】 柴田和範氏(公認会計士・税理士)
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アベノミクス「新・三本の矢」に位置づけられた28年度税制改正。消費税軽減税率制度導入が注目されがちですが、法人税率の引き下げ、生産性向上設備に関する諸々の改正など注目すべき改正も少なくありません。そこで今回の税制改正の方向性やポイントを見ていくとともに、消費税率改正ほか、これからさきに影響があると思われる検討事項も確認していきます。

社員の休業から復職まで 企業が行うメンタルヘルス対応

東京2016年5月18日(水)【講師】 山本喜一氏(特定社会保険労務士)
大阪2016年5月18日(水)【講師】 神野沙樹氏(KES社労士事務所代表、社会保険労務士)
名古屋2016年5月18日(水)【講師】 北條孝枝氏(社会保険労務士)
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昨年12月よりストレスチェック制度が施行され、企業の安全配慮義務の徹底や社員のメンタルヘルス不調への対応が注目を浴びています。また、実際の現場でも休業者への対応に頭を悩ませている企業も少なくありません。そこで、メンタルヘルス不調による休業・復職者への対応について、就業規則や社内ルールの見直し、段階に応じた実務対応について事例を交えて解説します。

融資を勝ち取る「決算書」の見せ方・活かし方

東京2016年6月15日(水)【講師】 安田順氏(中小企業診断士)
大阪2016年6月8日(水)【講師】 安田順氏(中小企業診断士)
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マイナス金利の導入や信用保証制度の見直しなどの動きが、企業融資にどう影響してくるか、注目されるところです。とはいえ、銀行融資のカギを握るのが「決算書」であることは今後も変わりません。金融機関が重視する特有のポイントや、融資を受けやすくする方法について、経験豊富な講師が事例を交えてわかりやすく解説します。

知っておきたい税務調査の対応策と最近の動向

東京2016年7月12日(火)【講師】 今村仁氏(税理士)
大阪2016年7月20日(水)【講師】 今村仁氏(税理士)
名古屋2016年7月21日(木)【講師】 今村仁氏(税理士)
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国税通則法の改正以来、税務調査の手法も変わったと言われます。受ける立場の企業にとっては数年に1回程度のため、傾向がつかみにくいとはいえ、いつか来る調査のために、日ごろから準備できることもあります。いざというときの税務調査に備えて取るべき心構えや調査時の対応など、具体的な取組みを解説します。

はじめの一歩が肝心! 減価償却の実務と判断のポイント

東京2016年9月21日(水)【講師】 佐久間裕幸氏(公認会計士、税理士)
大阪2016年9月6日(火)【講師】 山口拓氏(税理士)
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減価償却の処理そのものは耐用年数、計算方法などを決めてしまえば、会計ソフトを使ってスムーズに処理することはできるでしょう。しかしながら、最初の判断を間違えたがために、あとあと大問題になってしまう、ということもあるようです。
耐用年数の決め方は適切なのか、償却開始時期を誤っていないか等、後になって税務調査で指摘されて慌てることのないよう、減価償却の実務にとりかかるそのときに見落としてはいけないポイントや判断の仕方を解説します。

「残業体質」を改善! 過重労働防止のための人事マネジメント

東京2016年10月19日(水)【講師】 佐藤大輔氏(特定社会保険労務士・行政書士)
大阪2016年10月20日(木)【講師】 澤千恵氏(社会保険労務士)
名古屋2016年10月26日(水)【講師】 北條孝枝氏(社会保険労務士)
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労基署による取締が強化され、過重労働への対策がいま注目を集めています。社員の健康に被害を及ぼすだけでなく、人材の流出や重大な労使トラブル、企業イメージの低下など、経営全体に影響を与えうる過重労働の解消は企業にとって大きな課題であり、効果的な対策が必要となります。そこで、「長時間労働」を削減するために必要な基礎知識から、トラブル事例、人事労務担当者として行なうべき対策について、具体的な取り組み事例を交えて解説します。

経営陣を納得させる 予算編成の進め方

東京2016年11月22日(火)【講師】 青山恒夫氏(公認会計士、税理士、ITコーディネータ)
大阪2016年11月16日(水)【講師】 才木正之氏(税理士)
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会社にとって「予算」とは、目指すべき姿を数値化した利益目標であり、まさに経営の要といえます。しかし実際のところ、前年度対比で機械的に算出したり、勘や経験に頼ったりと、その管理が形骸化してしまっている会社も少なくありません。そこで、組織全体として納得感のある、実効性ある予算編成の進め方について、事例を交えて解説します。

セミナー満足度アンケート

参加者の9割以上が「役に立った」と評価!
セミナー満足度アンケート

どちらともいえない…5%
あまり役に立たなかった…1%
既知の内容が多かった…2%

2011/1~2020/1
参加者アンケートより
(有効回答数:7140人)

セミナー収録DVD

撮影の様子

セミナー(東京開催分)は毎回収録し、見たいところから頭出しが出来るよう見易く編集した後DVDにします。

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