2021年11月18日(木)【講師】
望月禎彦氏(人事政策研究所 代表)
2021年11月11日(木)【講師】
望月禎彦氏(人事政策研究所 代表)
DVD在庫なし
現在、日本で働く管理職の多くが、マネジメントと現場の仕事を兼任して行なう「プレイングマネージャー」であるといいます。個人としての成果を上げながら、管理者としてチームの成果も高める、ふたつの役割を担うプレイングマネージャーは、これからの時代、企業にとって欠かすことのできない重要な存在といえますが、同時にマネージャーの育成には課題も多く、「研修をしているのに優秀なマネージャーが育たない」など、悩みを抱える企業も少なくないのではないでしょうか。本セミナーでは、部下育成のプロである講師が、優秀なプレイングマネージャーを育てるための実践的なノウハウを、事例を交えながら教えます。
2021年10月19日(火)【講師】
植松勉氏(弁護士)
2021年10月22日(金)【講師】
加藤真朗氏(弁護士)
浅井佑太氏(弁護士)
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債権の管理・回収は、企業にとって、健全な取引を継続し、安定した資金繰りを維持していくための重要課題のひとつといえます。また長引くコロナ禍においては、業績不振が続く企業も増え、取引において、より一層迅速かつ適切な判断が求められています。そこで本セミナーでは、債権の管理・回収の実務について、取引開始時(平時)や、未払いが生じた場合、取引先が倒産した場合など、状況に応じた対応のポイントを、具体的なトラブル事例なども挙げながら整理して解説していきます。
2021年9月14日(火)【講師】
青山恒夫氏(公認会計士、税理士、ITコーディネータ)
2021年9月16日(木)【講師】
青山恒夫氏(公認会計士、税理士、ITコーディネータ)
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月次決算は、会社の業績をタイムリーに把握し、素早い経営判断を行なううえで大変重要な業務といえますが、手間がかかる割に、いまいちその効果を実感できていないという企業も少なくないのではないでしょうか。一方で、コロナ禍によって社会情勢が不安定な今、不測の事態が生じた場合に、早期に的確な対応をとるためにも、より一層月次決算の重要性は増しています。本セミナーでは、業績管理、経営判断のツールとして月次決算を活用するための効果的な進め方や分析の仕方を解説するとともに、早期化・効率化のポイントについてもお伝えします。
2021年7月14日(水)【講師】
田辺直樹氏(株式会社ナオ企画 代表 ビジネス講師)
2021年7月16日(金)【講師】
田辺直樹氏(株式会社ナオ企画 代表 ビジネス講師)
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課税される文書が多岐に分類されている印紙税。文書の記載が少し異なるだけで印紙税額が大きく変わってしまうこともあり、日頃実務に携わっている方も、判断に迷ったり、処理が正しいのか不安に感じたりすることも多いのではないでしょうか。そこで本セミナーでは、印紙税の基礎知識から、課税文書のルール、判断のポイントまで、具体的な事例を挙げながら、実務に活かせる知識を身につけていただきます。
2021年6月17日(木)【講師】
山本喜一氏(特定社会保険労務士、精神保健福祉士)
2021年6月25日(金)【講師】
藤井恵介氏(特定社会保険労務士)
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長引くコロナ禍により、メンタルヘルス不調者の増加が懸念されています。従業員のメンタルヘルスの不調は、生産性やモチベーションの低下だけでなく、対応の仕方によってはトラブルや訴訟問題にもなりかねない、企業にとって大きな課題のひとつです。もちろん、不調を未然に防ぐことが一番ですが、万が一不調者が現れた場合にトラブルにならないよう、準備しておくことも重要です。本セミナーでは、メンタルヘルス対策に関わる基礎知識や、トラブルを避けるために必要な就業規則や社内ルールを確認するとともに、メンタルヘルス不調を抱える社員が現れた場合の対応のポイントを解説します。また、コロナ禍で急増したテレワーク下でのメンタルヘルス対策のポイントについてもお伝えします。
2021年5月13日(木)【講師】
中山祐介氏(特定社会保険労務士)
2021年5月21日(金)【講師】
根本真代氏(特定社会保険労務士)
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毎年7月に行なわれる「定時決定」。年に一度の手続きですが、従業員の保険料額を決定するだけでなく、将来の年金額にも影響するため、正確さが求められる重要な手続きです。
本セミナーでは、算定基礎届に関わる基礎知識や具体的な手続きの流れ、万が一ミスが発覚した場合の対応など、7月に向けて確認しておきたい実務知識をまんべんなく解説します。
2021年4月15日(木)【講師】
今村仁氏(税理士)
2021年4月23日(金)【講師】
大野修氏(税理士)
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今回の税制改正では、ウィズコロナ・ポストコロナの新しい社会における経済再生のための施策や、デジタル化の推進、「脱炭素化」の実現のための新たな制度の創設などを中心として改正がなされました。中小企業にとって大きな目玉となる改正は少ないものの、設備投資を促す様々な税制の延長や見直しなど、見逃せない改正点も少なくありません。
本セミナーでは、主に中小企業が押さえておくべき改正点について、整理して解説していきます。
2021年3月23日(火)【講師】
菅原貴与志氏(弁護士)
2021年3月19日(金)【講師】
加藤真朗氏(弁護士)
浅井佑太氏(弁護士)
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2017年の改正により、すべての企業に適用されることとなった個人情報保護法。昨年6月には、「いわゆる3年ごと見直し」により、ペナルティの強化を含めたさらなる規制強化が決定され、企業の責任はますます重くなっています。最近では、個人情報の漏えいだけでなく、取得した個人情報の利用のしかたに関わる事件なども取り沙汰されており、きちんとルールを把握しておかなければ、知らないうちに違反を犯し、法的責任を問われかねません。
本セミナーでは、中小企業の総務担当者として押さえておくべき個人情報保護法の知識をケーススタディを交えて解説するとともに、2020年改正の内容や実務での対応のポイントについて解説します。
2021年2月12日(金)【講師】
卜部幸恵氏(人事コンサルタント)
2021年2月19日(金)【講師】
卜部幸恵氏(人事コンサルタント)
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社員の定着やパフォーマンス向上に大きく影響を与える評価制度。適切な制度の構築・運用は、人材確保はもちろん、業績アップという面からも、中小企業にとって重要課題のひとつといえます。
一方で、新型コロナウイルスの影響により、社員の働き方は今、大きな変革の時を迎えており、これまで通りの評価制度では対応しきれていないという企業も多いのではないでしょうか。
そこで本セミナーでは、社員のやる気や信頼感を高める効果的な人事評価制度構築のノウハウをお伝えするとともに、これからの評価制度の在り方について、中小企業で取り組みやすい施策等も紹介しながら解説していきます。
2021年1月14日(木)【講師】
高岸直樹氏(税理士・二松學舍大学国際政治経済学部准教授)
2021年1月22日(金)【講師】
高岸直樹氏(税理士・二松學舍大学国際政治経済学部准教授)
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株主総会や取締役会は会社の意思決定において重要機関であり、会社法上様々なルールが定められています。しかしながら、中小企業では、慣例的なやり方を踏襲し、法律に則った適切な管理・運営ができていないケースも多いようです。また、来年以降施行が予定されている改正法では、株主総会や取締役等に関する規律について大きく見直しが行なわれ、中小企業の実務に影響を与えるものも少なくありません。本セミナーでは、おもに株主総会や役員について、中小企業が押さえておくべき会社法知識を確認するとともに、最新の改正内容と実務対応のポイントを解説します。